不動産会社ガイド

住まいづくりにおいて、プラウドが追い求める5つの価値～Timeless Value～

野村不動産は「世界一の時間」を過ごして頂くために、プラウドのビジョン「お客さまの未来を想う。」とそれを実現するための「プラウドが追い求める5つの価値～Timeless Value～」を設定。これは「安心と安全」に始まり、豊かで心地よい住まいを届ける「機能性と心地良さ」、住むほどに愛着が深まる「時と共に深まるデザイン」、さらに先進技術と独自の発想による「環境と未来への対応」、最後に末永くお客さまに寄り添う「豊かな暮らしへのエスコート」の5つで構成されている。

建築工程や完成した住戸を厳しく何度もチェック
入居されてから何年先をも見据えた安心と安全をお届け

「製・販・管」一貫体制の先駆けとして、永きにわたり培ってきた知識や経験を活かし、設計段階と施工時に厳格な基準を設けて品質を管理。そのうえで欠かせないのが、建築工程や完成した住戸を厳しくチェックする「専門家の視点」だ。一級建築士有資格者を含む、住まいづくりの専門家集団である品質管理部では、建築・構造・設備の各部門に分かれて、担当する物件の検査を何度も行う。それは施工現場だけではなく、設計図の段階から始まっている。“事業主である自分たちの目で確かめる”ということが、ルールとして根付いているからだ。

その「安心・安全な住まいづくり」を進めるために欠かせない“プロの目”を、共有し継承するための取り組みも行っている。その一例が、品質について定められた『集合住宅設計基準、集合住宅マニュアル』だ。品質管理部のみならず、“ものづくり”に関わる全ての社員が、必要なときはいつでも参照できるようになっており、冒頭にある“このマニュアルは、機械的に運用するものではなく、創意工夫を促すものです”という一文は、マニュアルが絶対ではなく、一人ひとりが考えを深めてほしいというポリシーが込められている。

より良い商品やサービスを生む
商品改善のサイクル「PDCA」

野村不動産では、いつまでも、どなたにも快適な暮らしを届けるために、機能性と心地良さを兼ね備えた住まいを追求。お客さまの声に耳を傾け、新たな発想から豊かな空間を創造し続けている。

その中でも「商品の調査PDCAワーキング」は、顧客満足度の向上を目指してスタートしたもの。P＝土地の入手後に商品を企画設計し、D=住まい(プラウド)を事業化、C=商品の評価分析を実施するとともに、A=課題を抽出し改善へと繋げる。この業務を行うのは野村不動産の複数部署と管理を担う野村不動産パートナーズからなる商品の調査PDCAワーキングチーム。「製・販・管」のグループ一貫体制だからこそ結成できるものだ。この「商品の調査PDCAワーキング」は、1年を1サイクルとして実施され、より良い住まいを届けるために繰り返し、常時継続されている。

プラウドはどうあるべきか。本当に必要なものは何か

住むほどに深まる愛着、使い込むほどに馴染む風合い。外観はもちろん、樹々の一本一本、建物の細部に至るまで吟味し、時を重ねるほどに深みを増す住まいを創造しているのが「プラウド」だ。その指針となるのが商品企画をする上で考慮するポイントをまとめた『プラウド・コンパス』。今まで蓄積された知恵やアイディアをまとめ、社内で共有しているが、ここに書かれていることはあくまで土台。そこからさらに担当者は知恵を絞り込んで「プラウド」を完成させている。「プラウド阪急塚口駅前・ソコラ塚口クロス」は駅前再開発を官民連携で行ったプロジェクト。複雑な地域課題を抜本的に解決するにあたり、さまざまな主体と協議し、多岐にわたる工事を行いながらも、全体としてシンプルなデザインとして具現化した点が特に評価された。

環境に配慮した多角的な取り組みで
カーボンニュートラルの実現に貢献

環境と未来への対応も重要課題のひとつと捉える野村不動産。その先進技術と独自発想による新しい取り組みは、お客さまの価値観やライフステージの変化、環境配慮、地域社会との共生を考慮し、住まいと暮らしの未来を見据えている。野村不動産では、SDGsで掲げられた目標の達成に向け、「環境への配慮」と「お客さまの未来を想う。」を両輪に、『いつのまにか、いい未来。』のコンセプトを策定。いつも通り生活するだけで、地球にもいい影響を与える住まい提案を目指している。

　社会背景に加え、生物多様性保全と資源の持続可能な利用に配慮するという観点から、野村不動産グループでは「国産・FSC認証木材使用促進」を推進。中でも国産木材活用は、森林サイクル保全による自然災害の防止やCO2削減等、持続可能な街づくりに欠かせないと認識。マンションに木造共用棟を計画するなど、集合住宅における木材の活用を積極的に行っている。今後も「環境と未来」を見つめ、持続可能な社会づくりに貢献していく。

コンパクトシティ化のニーズを捉え、
地方中核都市マーケットへ進出

地方創生や人口減少、高齢化社会を見据えたコンパクトシティ構想が国主導で進められる中、特に地方都市においては「持続可能な街づくり」「都心居住」「コンパクトな街づくり」が急務となっている。このような社会的要請を踏まえ、同社では地方中核都市における良質な住宅の安定的な供給や大規模複合再開発などを推進。野村不動産グループの総力を結集し、総合デベロッパーとして培ったノウハウを最大限活用することで、環境に配慮し、街と調和した空間を創り育むことにより、都市の再生や地域の発展に貢献できるよう取り組んでいる。