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バウス武蔵境(2020年9月竣工 分譲済み)
「人と社会に安心と感動を。
ともに考え、ともに創り、ともに未来へ。」
中央日本土地建物は、2024年に創業70年を迎えた、歴史ある総合不動産会社。「人と社会に安心と感動を。ともに考え、ともに創り、ともに未来へ。」を企業理念に、長年の経験とノウハウを活かし、東京・大阪エリアを中心にまちづくりを推進。多様なオフィス展開に加え、住宅ブランド「BAUS(バウス)」においては「普遍」、「革新」、「ソーシャルグッド」を軸とした住まいづくりを追求している。
【TOKYO CROSS PARK構想(完成予想図)】内幸町一丁目街区南地区第一種市街地再開発事業(2037年度以降全体完成予定)
時間をかけて対話を重ね、ともに創る 共創のスタンスを体現する再開発事業
「中央日本土地建物グループ」は、みずほフィナンシャルグループに系譜をもつ総合不動産グループ。総資産1兆3,000億円超(※1)の安定した経営基盤のもと、1954年の創業以来培ってきたデベロッパーとしての経験とノウハウを活かし、都市開発・賃貸・住宅・海外・不動産ソリューション・資産運用・建設・ゴルフと、幅広い事業を展開している。
1963年の宅地分譲からの長い歴史を持つ住宅事業とともに注目したいのが、同社グループの共創の姿勢を体現する“まちづくり”。2016年開業の「京橋エドグラン」をはじめ、現在は「虎ノ門一丁目東地区第一種市街地再開発事業」、「内幸町一丁目街区南地区第一種市街地再開発事業(サウスタワー)」、「ミタマチテラス」(2025年度竣工予定)、「淀屋橋ステーションワン」(2025年度竣工予定)などの複合再開発事業を推進中。「京橋エドグラン」(2016年竣工・開業)では構想から開発まで約15年を要したように、まちづくりには時間とステークホルダーとの会話が不可欠。それらを貴ぶ姿勢は住宅事業においても共通している。
※1：中央日本土地建物グループ累計(2024年3月31日現在)
都市開発、住宅、海外、ゴルフ場運営など幅広い事業を展開する総合不動産会社「中央日本土地建物グループ」
虎ノ門一丁目東地区第一種市街地再開発事業(完成予想図) ※2027年度竣工予定
米ワシントンD.C.近郊 賃貸用集合住宅(完成予想CG)
レイクウッドゴルフクラブ
【都市開発事業】東京・大阪における大型都市開発プロジェクトの他、多様化するワークプレイスニーズに応えるオープンイノベーションオフィス「SENQ(センク)」や、“「はたらく」を解き放つ”をテーマに、オフィスワーカーが自分らしく、いきいきと働ける環境を実現するために立ち上げたオフィスブランド「REVZO(レブゾ)」を展開。さらに、物流施設「LOGIWITH(ロジウィズ)」シリーズの誕生により、本格的に物流施設開発事業へも参入を果たした。
【海外事業】米国を中心に賃貸住宅やシニア向け住宅、物流施設、再生可能エネルギー施設など、様々な不動産事業に参画。米ワシントンD.C.近郊や米シアトル近郊における賃貸用集合住宅の共同開発など、パートナー企業とともにグローバルな視点で多様なアセットを展開している。
【ゴルフ事業】自然を生かしたコースと上質なサービスを提供するゴルフ事業。中でもテオドール・G・ロビンソン氏の設計による本格的なアメリカンコース「レイクウッドゴルフクラブ」は、高い戦略性と、雄大な富士山を望むロケーションで高い評価を得ている。
中央日本土地建物株式会社 代表取締役社長 三宅 潔氏
1983年第一勧業銀行入行。2016年みずほ銀行副頭取、
2020年みずほ証券取締役会長を経て、2022年6月より現職。
高品質かつ安心・快適で環境に配慮した住まい。
エリアで価値の高い「エリアプレミアム」な住まいを目指す
「中央日本土地建物の住宅ブランド〈BAUS〉は、分譲マンション、分譲戸建て、賃貸住宅、学生レジデンスを展開しています。当社は、高品質かつ安心・快適で環境に配慮した住まいを製・販・管一貫体制でご提供し、お引き渡し後もグループでお客様の暮らしをサポートしてまいります。BAUSは、住宅の設備や仕様に加え、外観デザインや植栽にも力を入れており、そのエリアで価値の高い「エリアプレミアム」な住まいを目指し、BAUSが建つことで街の価値も上がる存在となるよう、ひとつひとつの住まいを丁寧につくりこんでいます。
2024年度以降に設計に着手する全ての分譲マンションにおいては、ZEH-M Oriented認証を取得していきます。より良質な住まいをお届けし、多くのお客様に選んでいただけるブランドを目指しています。」
企画～販売～管理まで一貫体制を構築
入居後も暮らしに寄り添い、より安心な住まいへ。
住まいのトータルブランドへと進化を遂げていくために、「製・販・管」の一体的な事業体制を整えた同社は、お客様の声を丁寧に聴き、グループが培ってきた“共創の精神”で、常にお客様に寄り添い、安心と感動を届けるブランドを目指している。
また、安心して暮らせる、愛着のある住まいとなるよう、入居後のコミュニティ形成を大切にしたいと考え、住人参加型の防災備蓄品を使ったBBQイベント等の開催を支援するなど、交流の機会を創出し共助力を高めるための各種取組みもサポートしている。
「中央日本土地建物グループ」の製・販・管一貫体制イメージ
入居後も様々なサービスを提供し、お客様の声を次の企画に活かしていく
住み続けるなかで感動が育つ住まいを目指して
BAUSブランドパーソナリティ概念図
BAUS館銘板
同社が展開する住宅ブランド「BAUS(バウス)」。ブランド名は、住む人にとって大切な「暮らしの基盤となる場(Basis for us＝BAUS)」であることを表現。住まいは、安全性、機能性はもちろん、快適性やデザイン性を備えていることも基本であることから、建築・構造の意を持つドイツ語の「BAU」にも着想を得ている。BAUSが大切にしているのは、「普遍」、「革新」、「ソーシャルグッド」という3つの価値。これらは「感動が育つ住まい。」を実現するため、物件をつくり込む際の道標となっている。BAUSが独自のパーソナリティを形成し、進化し続けるために欠かせないものだ。
先進性・快適性・デザイン性の評価が高く、外構デザインや植栽にも注力。街並みに美観を添えるBAUS
バウス世田谷上町(分譲済み)
バウス新中野(分譲済み)
中央日本土地建物の住宅事業は、1963年より宅地や戸建て分譲において事業を拡大し、1960年代のうちにマンション事業を開始、2016年より「BAUS(バウス)」ブランドが始動した。BAUSが目指すのは、住み始めた時の感動が、永く続き、暮らしの中でさらに育まれる「感動が育つ住まい。」。その実現のために、そのエリアで価値の高い住まい「エリアプレミアム」を追求し、住宅の設備仕様へのこだわりのほか、建物意匠や植栽にも力を入れ、ひとつひとつの物件を丁寧につくり込んでいる。1960年代から積み重ねた同社の住宅分譲供給戸数は累計約1万3000戸※2にも上る。その成長は近年ますます加速しているように見受けられる。
※2：宅地分譲・戸建て分譲・マンション分譲の合計区画・戸数。共同事業は事業シェア相当。(2024年3月31日現在)
チャレンジの精神から生まれたこだわりいっぱいの間取りプラン概念図
住まいづくりに関わるすべての社員が、「理想のすまい研究所」の研究員
「理想のすまい研究所」は、BAUSが誕生した2016年に社内に設けた住まいについての研究の場。BAUSの住まいづくりに関わるすべての社員が研究員として携わることが大きな特徴で、「感動が育つ住まい。」をカタチにするエンジンだ。ここでは、前述の3つの価値に沿って、すべての物件で何か新たな商品やサービスの導入をすることを積極的に推進。
なかでも同社は、“家は家族と過ごす場所”という考えを大切にし、もともと定評のある収納の多さに加えて、キッチンの向きや家事動線にこだわったプランなど、様々な工夫をちりばめた間取りプランを生み出している。
「BAUS PREMIUM OWNER'S CLUB」概念図 ※詳細は物件販売員にご確認ください。
安心してお住まいいただくための「アフターサービス」と、快適で豊かな暮らしを支える「3つのサポートサービス」
BAUSの住まいには、入居者様の安心で快適な暮らしを末永くサポートするサービスとして「BAUS PREMIUM OWNER'S CLUB」がある。「お客様に住み続けるほどに豊かさを感じていただきたい」という想いを込めてプレミアムな住まいサポートプログラムを用意。竣工・お引き渡しから最長10年まで続く、様々なサポートサービスを無償で提供している。
「BAUS Concierge(バウスコンシェル)」操作画面 ※画面はイメージであり、実際の画面と異なる場合があります。画面の外観写真はバウス武蔵境(2020年9月竣工 分譲済み)
快適なマンションライフをサポートするスマートフォンアプリBAUS Concierge(バウスコンシェル)
「BAUS Concierge(バウスコンシェル)」は、中央日土地レジデンシャルサービスがBAUS入居者様向けサービスとして提供するスマートフォンアプリ。「ご入居者様へのお知らせ」「管理組合デジタルライブラリ」「共用施設の予約」といったマンションに関する便利な機能に加えて、近隣のスーパーの電子チラシなどの情報を閲覧できるほか、提携先のフードデリバリーサービスやネット通販サイトの利用に応じて、入居者様と管理組合の双方に「住まいポイント」が付与されるサービスも提供している。
※本サービスのご利用は、一部マンションに限られています。また一部機能は、マンション・住戸によってご利用可否が異なる場合があります。
マンション管理の要となる理事会の運営をクラウドサービスを組み合わせてサポートし、負担を軽減
Web上でマンションの理事会開催・質疑応答・決議を可能とするシステム「リモ・アーボ(remo-EarVo)」も順次導入中。これにより、管理組合の理事会参加者は好きな時間と場所から参加することも可能となるほか、チャット形式で議題に対する質疑応答や投票ができ、参加者間の共有も容易に。議論した内容は自動でMicrosoft WordやPDF化され、協議録作成の手間も軽減される。理事会運営を支援するサービスであるだけでなく、SDGsの観点からも有用な取り組み(ペーパーレス化)といえるだろう。
※管理組合の理事会は対面会議と「リモ・アーボ(remo-EarVo)」を組み合わせて運営しています。
※Microsoft Wordはマイクロソフト グループの商標です。
※本サービスのご利用は、一部マンションに限られています。また一部機能は、マンション・住戸によってご利用可否が異なる場合があります。
「リモ・アーボ(remo-EarVo)」イメージ※画面はイメージであり、実際の画面と異なる場合があります。
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※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
中央日本土地建物
